腰痛は単一の疾患ではなく、様々な病態を含む「症状」であるため、その治療においては身体的なアプローチだけでなく、心理的な側面、すなわち「心のケア」が非常に重要であるとされています。特に、神経症状や危険信号（Red Flags）がない非特異的腰痛の場合、心因性要素の評価とそれに基づいたケアが治療の鍵となります。
腰痛の病態と「心のケア」の必要性
• 痛みの認識と脳の関与：腰痛の病態解析においては、脳が痛みを認識・弁別する器官であり、痛みの遷延化や難治化に深く関連していると考えられています。痛みの感じ方や対処法が、腰痛の経過に大きく影響する可能性があります。
• 心理社会的因子：腰痛の病態には、身体的要因だけでなく、心理社会的因子も関与していることが指摘されています。例えば、「恐怖回避思考」や「疼痛破局思考」といった「不適応認知」は、腰痛の慢性化を予測する重要な因子となりうることが研究で示されています。
• 慢性化の予防：急性腰痛が慢性化するのを予測することは困難ですが、発症後約3週頃に慢性化を予測する徴候が出始めることが報告されており、この時期から補助療法として認知行動療法などの心理的介入を導入することが推奨されています。
「心のケア」としての具体的な介入方法
1. 患者教育：
◦ 腰痛患者に対する教育の介入方法には、腰痛学級、小冊子（パンフレット）、ビデオプログラム、インターネットを介した指導などがあります。
◦ 特に、心理社会的な内容を含む小冊子や教育プログラムが、医学的な情報のみよりも有効であったという報告があり、患者の知識を増やし、信念を改善させる効果が期待されます。
◦ 「腰痛予防」の一環として、運動と腰痛教育を組み合わせた方法が腰痛の防止に有効であると示唆されています。
2. 認知行動療法（心理行動的アプローチ）：
◦ 腰痛の慢性化予防に有用であるとされており、特に「オペラント条件づけの理論に基づく段階的活動プログラム」は、腰痛の慢性化予防に効果的であると結論づけられています。これは、患者が活動を避ける行動パターン（恐怖回避行動など）を修正し、段階的に身体活動を増やすことを目指すものです。
◦ ガイドラインでは、認知行動療法は**「行うことを弱く推奨する」（推奨度2）**とされています。
◦ しかし、本邦では認知行動療法は健康保険の適応外であり、施行可能な施設が不足しているという課題も指摘されています。また、医療者の人件費や、コストに見合った利益が得られるかどうかが不明確である点も、推奨を強くすることへの影響要因となっています。
「心のケア」における課題
• エビデンスの限界：患者教育や心理行動的アプローチといった「心のケア」に関する治療法は、効果の推定値に対する確信が限定的である（エビデンスの強さC）と評価されています。これは、研究のデザインや評価の盲検化が難しいこと、患者の価値観や好みが大きくばらつくことなどが影響しています。
• コストと医療資源：特に日本では、認知行動療法が保険適応外であるため、治療にかかる費用や人的資源の負担が大きいことが問題となります。
このように、「心のケア」は腰痛、特に慢性腰痛の予防と改善において不可欠な要素ですが、その普及と質の向上には、さらなる研究と医療制度における位置づけの確立が求められています。
