腰痛は国民生活基礎調査で上位を占める一般的な症状であり、自宅でできるケアは日常生活の質（QOL）維持に重要です。提供された資料からは、市販薬（経口鎮痛薬や湿布）の使い方や、ご自宅で実践できる腰痛ケアに関する科学的根拠に基づいた情報が得られます。
1. 市販薬（経口鎮痛薬・湿布）の選択と注意点
腰痛の痛みを和らげるために、市販の鎮痛薬や湿布が利用できます。
• 非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）:
◦ 経口NSAIDs: 腰痛の短期間の疼痛緩和に有用であり、身体機能の改善も期待されます。メタアナリシスではプラセボと比較して合併症の頻度に統計学的な有意差は認められませんでしたが、消化器症状の合併症はNSAIDsで有意に多く、長期的な使用には注意が必要です。
◦ 外用NSAIDs（湿布など）: 変形性膝関節症の治療において「強く推奨される」治療法の一つとして挙げられています。経口薬と比較して全身性の有害事象が少ないという利点があります。腰痛に対しても疼痛緩和に用いられます。
• アセトアミノフェン:
◦ 変形性膝関節症診療ガイドラインでは、アセトアミノフェンの有用性は一部限定的であるものの認められるため、処方が提案されています（推奨度2、エビデンスの強さB）。これは腰痛ケアにおいても同様に検討される可能性があります。
使用上の注意点: 市販薬を使用する際は、必ず添付文書に記載された用法・用量を守りましょう。特に経口NSAIDsは消化器症状のリスクがあるため、胃に負担をかけないよう注意が必要です。不明な点があれば、薬剤師や医師に相談してください。
2. 自宅でできる非薬物療法
薬物療法以外にも、ご自宅で取り組める効果的な腰痛ケアがいくつかあります。
• 運動療法:
◦ 「腰痛診療ガイドライン2019」では、腰痛経験者を対象とした運動は、1年後の腰痛の再発を抑制する効果があったとされており、「行うことを強く推奨する」（推奨度1、エビデンスの強さB）とされています。運動単体、あるいは腰痛教育と組み合わせた運動は、腰痛の発生リスクや病気休暇期間を減少させる可能性があります。専門医による適切な診察のもと、個々の状態に合わせたプログラムを実施することが重要です。
• 温熱治療:
◦ 急性および亜急性の腰痛患者に対して、短期間の疼痛と身体障害を軽減する効果が示されています。ただし、慢性腰痛に対する効果のエビデンスは乏しく、皮膚の発赤などの害も報告されているため、使用の際は注意が必要です。
• 患者教育と自己管理:
◦ 腰痛に関する正しい知識を習得し、ご自身で管理する能力を高めることは重要です。腰痛学級、小冊子、ビデオプログラム、インターネットを通じた患者指導などがあります。患者の知識を増やし、腰痛に対するネガティブな信念を改善させる効果が期待でき、特に心理社会的側面に焦点を当てた情報が有効であるとされています。
• ベッド上安静は避ける:
◦ 「腰痛診療ガイドライン2019」では、神経症状のない非特異的腰痛に対しては、ベッド上安静よりも活動性を維持する方が、疼痛と機能の面で優れているとされています。坐骨神経痛を伴う腰痛の場合でも、安静にするのと活動性を維持するのとで、疼痛や機能に明確な差は認められていません。したがって、過度な安静は避け、痛みに応じて無理のない範囲で活動を続けることが推奨されます（「行わないことを弱く推奨する」）。
• その他:
◦ マッサージ: 急性、亜急性、慢性の腰痛に対して、短期間の疼痛改善のみが示されており、長期的な効果については不明です。
◦ 鍼治療: 慢性腰痛に対して、短期間の機能障害の改善に有効性が示されていますが、その持続性や臨床的意義は明確ではありません。また、本邦と海外では鍼治療に関する資格制度が異なる点にも留意が必要です。
◦ 腰椎サポート（コルセット）: 装具療法として、「行うことを弱く推奨する」とされています。
まとめ
自宅での腰痛ケアは、薬物療法と非薬物療法を適切に組み合わせることが重要です。市販の経口鎮痛薬や湿布は一時的な疼痛緩和に役立ちますが、用法・用量を守り、副作用に注意が必要です。非薬物療法としては、積極的な運動、温熱治療、そして腰痛に関する正しい知識を身につける自己管理が推奨されます。過度な安静は避けるようにしましょう。
痛みが続く場合や、症状が悪化する場合には、自己判断せずに医療機関を受診し、専門医に相談することが最も重要です。
