腰痛の予防と改善において、運動療法は非常に重要であり、腰痛診療ガイドラインにおいて「強く推奨される」治療法の一つとされています。腰痛は単一の疾患ではなく多様な病態を含む症状であるため、運動療法は個々の患者の状態に合わせて慎重に計画されるべきですが、その有効性は広く認められています。
運動療法の重要性とガイドラインの位置づけ
日本整形外科学会と日本腰痛学会が策定した「腰痛診療ガイドライン2019（改訂第2版）」では、運動療法をエビデンスに基づいた適切な予防・診断・治療法の一つとしています。運動療法は、疼痛や身体機能の改善、日常生活動作（ADL）の向上に寄与し、患者のQOL維持・改善を目指すものです。
運動療法による腰痛の予防
「腰痛予防」には、初めての腰痛の発生率を下げること、腰痛の慢性化や悪化を防ぐこと、そして腰痛の再発を予防することが含まれます。
• 効果と推奨度：腰痛経験者を対象とした研究では、運動を行った群は何もしない群に比べて1年後の腰痛再発を抑制する効果が示されています。また、運動の介入により腰痛による病気休暇期間を減少させる効果も報告されています。運動単体、あるいは運動と腰痛教育を組み合わせた方法は、腰痛の防止に有効であると示唆されており、ガイドラインでは**「行うことを強く推奨する」（推奨度1）**とされています。
• 妊娠中の腰痛予防：妊娠中の適度な運動は、妊娠中期の妊婦の腰痛発生率を低下させる可能性があり、除痛と機能的改善をもたらすことがメタアナリシスを含むシステマティックレビューで示されています。
• 職業性腰痛の予防：仕事場で起こる腰痛を予防するための運動は、腰痛の強度と活動制限を軽減させることが示されており、職場での腰痛発生を予防できる可能性があります。
運動療法による腰痛の改善
• 慢性腰痛の改善：慢性腰痛に対する運動療法は、疼痛および身体機能の改善、ADL向上をもたらす点で有用であるとされています。ガイドラインでは**「行うことを強く推奨する」（推奨度1）**と評価されています。
ストレッチと筋力トレーニングについて
腰痛診療ガイドラインでは、具体的な運動療法の種類や方法については「現在もなお、どの運動療法がよいかは明確でなく、運動療法の種類や方法により効果が一定でない場合もある」と明記しており、特定のストレッチや筋力トレーニングを限定して推奨していません。
しかし、ガイドラインは「専門医が患者を適切に診察し、運動療法の適応を慎重に検討したうえでプログラムされたもの」が重要であると強調しています。これは、個々の患者の病態や重症度、身体能力に合わせて、専門家による個別指導が不可欠であることを意味します。
**他の運動器疾患のガイドラインでは、運動療法の種類として以下のようなものが挙げられています。**これらは腰痛に特化したものではありませんが、一般的な運動療法の例として参考にできます。
• 骨粗鬆症の予防と治療ガイドラインでは、骨密度の上昇に歩行や太極拳などの軽い動的荷重運動、ジョギング、ダンス、ジャンプなどの強い動的荷重運動が有効であるとされています。
• 変形性股関節症診療ガイドラインでは、疼痛改善や機能改善に有酸素運動、筋力増強訓練、水中運動が推奨されています。
• 変形性膝関節症診療ガイドラインでは、筋力増強トレーニングとエアロビックエクササイズを組み合わせた運動、太極拳、ヨガ、下肢機能訓練に歩行運動を組み合わせた理学療法プログラムなどが有効であるとされています。
これらの運動は全身の健康維持や他の関節疾患の改善に役立つものですが、腰痛に対しては個々の病態に応じて、専門医や理学療法士の指導のもとで適切な内容と強度を決定することが極めて重要です。
運動療法実施上の留意点
• 有害事象：運動療法の有害事象はまれであると報告されており、一般腰痛患者に対する運動療法による合併症や有害事象は問題とされていません。ただし、対象患者や基礎疾患、運動の内容によっては、全身状態の悪化や腰痛の悪化といった有害事象のリスクも懸念されるため、厳密な調査は今後必要とされています。
• 費用対効果：運動療法そのものの費用対効果について明らかにした質の高い報告はまだ少ないですが、医療費削減のためにも今後の研究が期待されています。
• 個別性と専門家の関与：運動療法は、個々の患者のライフスタイル、治療意欲、服薬アドヒアランスなどを考慮し、骨量、骨代謝マーカー、椎体変形、骨折リスク、QOLを中心とした定期的なモニタリングとフォローアップが必要です。
腰痛の予防と改善のためには、自己判断で無理な運動を行うのではなく、必ず専門医に相談し、適切な診断と運動プログラムの指導を受けることが最も重要です。
